はじめに

　20世紀文明の綻びは、「失われた年代」を通してあちこちに見られていたが、このたび遭遇した「大不況」は、大量消費型生活様式の根底からの見直しを否応なく迫っている。

　戦後の住まいは、公共住宅の供給に先導されて大きな変貌を遂げた。その成果は大きいが、今日、その供給システムが疲弊し、時代の動きに合わなくなっているのも確かだ。住まいの近未来像を模索しつつ、これからの住宅団地はどう再生すべきか考えてみたい。

住宅団地づくりの帰結

　公営・公団・公庫を３本柱とする公共住宅供給システムは、高度成長期の未曾有の住宅需要に応えるべくスタートし、巨大な住宅ストックを紡ぎ出した。そのストックは、２００５年の時点で、公営住宅２１９万戸、ＵＲ賃貸住宅（旧・公団住宅）77万戸、公社住宅14万戸に、その他の政府施策住宅を加えて約３４０万戸に及び、わが国の賃貸住宅全体の約20％を占めるに至っている。

　これら住宅は、「不燃化」、「土地利用の高度化」の掛け声のもと、一団の集合住宅が、一定の環境水準を備えた「団地形式」をとっているところに特徴がある。日本の団地建設を常にリードしてきたＵＲ賃貸住宅について、建設年代別に住宅団地を比較すると表１とな

る。大量供給が集中した昭和40年代では、１団地当たりの戸数が８００戸台に跳ね上がっているのが注目される。