住み継がれない住宅

　居住地のサスティナビリティが今日的課題となっている。郊外住宅団地では、同時期に入居した同一世代の住民たちが高齢期を迎え、新たな居住者層に魅力がない場合は、空き家化が始まっている。例えば、広島で考えるならば、１９６０年代に郊外の丘陵地に開発された戸建て住宅団地は高齢化が進み、斜面地という立地でマイカー移動を前提とした居住環境が問題となっている。また、都心部の分譲マンションであっても、近隣には新しいマンションが次々と供給される中、やはり立地が良い場合を除いては、建物の老朽化等により敬遠される傾向にある。

　現代は、一つの家に代を超えて住み継ぐことを前提としない住宅の供給が一般的である。また、居住者のライフスタイルとしても、自分が生まれ育った家や地域に戻る必要性が低くなっている。特に、歴史、産業、文化、自然環境の諸側面で土地との結びつきの強い農村集落と異なり、郊外団地ではＵターンにつながるような意識は持ちにくい。

　一方で、地球環境問題が深刻化する中、建築の既存ストックの活用は各分野で問われている。この観点から言えば、住宅は一代限りのものでなく、住宅地として維持されることが求められている。

「時熟」の視点

　ここで重要になってくるのが、「時熟」の視点である。新しきもののみに価値を置くのではなく、年月の経過により価値が増殖する考え方である。これまでの物質消費社会では、新規供給された時点をピークとして、使用されるにしたがって価値が下がっていく構造が中心であった。住宅においても、古くなった団地は住宅地全体として価値が下がったものとして評価されることになる。家族の中での住み継ぎがなされない現状を考えると、古い住宅地は疲弊していくしかない状況になる。しかしながら、建物などが物理的に新しいという以外にも、人が暮らすための場所として魅力となる要素は多様にある。その中には、時の経過がなければ生まれない魅力もある。