要 約

１．地球温暖化の進行を止めるには二酸化炭素排出量を半減、さらには１／４まで削減させることを視野に家庭用エネルギー消費の削減、合理化、獲得を目指す必要がありそうだ。

２．「再生エコハウス」においては、様々な省エネ策と再生可能エネルギー獲得によって、一次エネルギーに換算した実質消費量で、近畿圏の平均像の１／４以下を達成している。

３．住宅建築、設備、自然エネルギー、ライフスタイル、及び供給者とユーザーの関係性において以下の提言をする。

1）住宅の品質にエネルギー性能を加え、ライフサイクルでのコストを明示する。

2）設備の性能は単体だけでなく、補機エネルギーや搬送ロスを含めて向上を図る。

3）自然界のエネルギーを尊重し、電気・ガス等はその力を補完するという立場で考える。

4）楽しみつつ住生活に手間をかけることが、ＱＯＬを高め省エネにつながる。

5）供給者は生活者に対しより建設的な情報を提供することで、省エネに役立つ。

１.状況認識と家庭用エネルギーの環境負荷低減策

京都議定書がようやく発効したが、わが国の約束した温室効果ガス排出削減目標は達成があやぶまれている。特に家庭用エネルギーによる排出増加が著しい。少ないエネルギーで、又は環境負荷の小さなエネルギー源を利用して快適で健康的な住生活を実現することが求められている。ところで、地球温暖化の傾向に歯止めをかけるにはどの程度の努力が必要なのか。気候変動に関する政府間パネルによれば、温室効果ガスの代表である二酸化炭素の排出量は、自然メカニズムによる大気中からの除去能力の２倍に達しているらしい。楽観的に見て除去能力の低下がないとしても温暖化を食い止めるには、二酸化炭素の排出を半減させる必要がある。我が国の一人当たりの排出量は世界平均の２倍程度だから、第三世界諸国を含め平等に対応するとすれば、半減では済まず１／４にまで削減させることとが目標となる。当面の目標、温室効果ガス６％削減はほんの第一歩に過ぎない。温暖化問題はエネルギー消費と直結しており、住宅分野における地球環境対応の最大課題は、エネルギーにあると言える。