前稿・前々稿では、少子高齢化の要因と影響・少子高齢社会における家族の変容を踏まえ、今後の少子高齢社会において住宅計画が対応すべき課題として、(1)子育て環境としての住宅の検討、(2)家族の個人化に対応した住宅の検討、(3)高齢小規模世帯に対応した住宅の検討、(4)子育て・介護・家事等のサービス供給の場としての住宅の検討、(5)多様なワークスタイルに対応した住宅の検討、(6)個人のネットワークに資する住宅の検討という6つを見出し、これらの課題に対する対応の方向性を検討した。
本稿ではその結果を総括し報告するとともに、それを踏まえ実験集合住宅NEXT21において実施した住戸提案を紹介したい。
―検討を通じて―
前稿では、少子高齢社会において住宅計画が対応すべき6つの課題のうち、3つの課題に関し、実験集合住宅NEXT21における居住実験を通じて検証した。実験住宅に実際に居住する被験者の生活や住まい方、住戸評価や住ニーズについて、数年にわたる定点調査の結果を、質的研究手法を援用して分析し、その対応の方向性についての知見を得た。残り3つの課題に関しては、ワークショップによる検討を行った。以上の結果は前稿で報告したが、取りまとめたものをPDFデータ表１に示す。
これらの結果を踏まえ、今後の課題を整理したい。