食の簡便化が進展し、食事の偏りや栄養バランスの悪さ、野菜不足などを自覚する生活者が多く、テレビや雑誌で「健康食品」や健康法がしばしばもてはやされる。そしてその強い健康志向や「健康食品」への関心から、専門店や通販だけでなく、スーパーやコンビニエンスストアでも健康食品は販売されるようになり、極めて簡単に健康食品が手に入るようになった。また制度面でも、平成13年に錠剤等の形態での健康食品の販売が許可された。今や健康食品は、生活者にとってきわめて身近なものになってきている。しかしその反面、健康食品による健康被害はしばしば社会問題化し、その効果への疑問も後をたたない。

そこでエネルギー・文化研究所が主宰する炎と食研究会1i（詳細資料は、文末に添付）では、私たちにとって身近なものになってきた「健康食品」について、生活者の意識や実態について調査するためのWeb2アンケートを平成16年2月に実施した。

アンケートの調査設計の過程において研究会では、まず「健康食品」の定義ii（文末に引用資料）について調査した。一般に広く使われている健康食品という言葉であるが、健康食品には定まった定義はなく、独立行政法人国立健康・栄養研究所等では、『「健康食品」という言葉は、法令などにより定められているものでなく、一般に、「健康の保持増進に資する食品として販売・利用されるもの」を総称する』として、国が効果を認めた特定保健用食品等と区別するため、「いわゆる健康食品」という言葉で表現することがある。そこで研究会では、『そもそも生活者が「健康食品」をどのように捉えているか』を調査することもアンケートの目的の一つとする事にした。