-今回の調査の特徴-

　エネルギー・文化研究所（以下、ＣＥＬ）は、「これからの住まいとライフスタイルに関する生活意識調査」を2005年から継続して行っている。2011年も第7回目の調査を1〜2月に実施した。得られたデータはCELの研究活動に様々な形で活用させてもらっている。
　今回の調査は3月11日の東日本大震災の前に調査結果の回収が終了している。当然のことながら、震災を原因とした意識の変化があったとしても、それは調査結果には反映されていない。したがって、本誌における、それぞれの研究員による各分野のデータ分析で、震災の影響を実証的に取り扱うことはない。震災が生活者の意識に与える影響に関しては、本誌別稿で論じている。その点、ご了解願いたい。
　さて、本稿では今回の調査の前提となる、目的や方法などの調査設計を概説するとともに、調査全体から得られた傾向を論ずることを目的としている。各分野に関する、より詳細な分析は、本稿以降の各執筆者が個別に取り組んでいる。ただし、生活充足感、不安感、幸福度に関しては他の稿では取り上げていないため、本稿にて少し詳しく論ずる。
　まず、本節では調査設計について述べる。
　「調査目的」は毎年同じであり、「住まい・生活に関して、生活者が抱える現在の問題、期待する姿・方向、そのギャップを埋める解決策、今後のあり方などを分析・研究するための基礎資料とすること」である。
　次に「調査設計」を明らかにしておく。(1)調査地域 :全国（日本国内）(2)調査対象 : 満21歳〜満75歳の男女(3)標本数 :1155人（昨年の回答者に継続して回答を依頼）うち回収数860人 (4)抽出法 :層化2段無作為抽出法とエリアサンプリングの併用 (5)調査方法 :郵送法 (6)調査期間 :2011年1月20日〜2月8日、である。
　従来、調査方法は「留置記入依頼法（調査員が直接調査対象のお宅を訪問し、調査を依頼する方法）」を採用していた。しかし、今回は諸般の事情により、調査依頼と調査票を郵送し、回答をお願いする、「郵送法」を用いた。この方法は第2回調査（2006年実施）以来、2回目の採用である。また、昨年、調査対象者を増やしたので、今年は増やさず、昨年の回答者のみに調査を依頼した。
　※郵送法は留置法などのような、訪問時の不在という無駄は避けられる一方で、返送率（回収率）が低い、回答負荷を小さくする（回答しやすくする）ため、質問数を減らす必要があるなど、一長一短がある.。