―スポーツ立国を目指した試み―
ロンドン・オリンピックが幕を閉じたあと、史上最多38個のメダルを獲得した日本選手たちは、３台のバスに分乗して東京銀座をパレードした。すると約50万人もの人々が沿道を埋め、選手たちに向かって笑顔で手を振り、歓声をあげ、大きな拍手を贈った。
　これもまた、現代社会でスポーツが果たしている大きな役割の象徴的な出来事、といえる。国を代表するスポーツマンの活躍は、国民の心を明るくし、「心の健康」に寄与しているのだ。
　ただしオリンピックを開催したイギリスでは、さらに大きな役割をスポーツに与えた。「心の健康」だけでなく、スポーツが国民の「身体の健康」にも具体的に影響を及ぼすよう、キャンペーンを開始したのだ。
　イギリスのメダリストたちは、大会終了後にテレビやラジオ、さらにツイッターやフェイスブックを通じて、イギリス国民にスポーツへの積極的な参加（スポーツクラブへの加入）を呼びかけた。この運動はイギリス・オリンピック委員会（ＢＯＡ）が中心になって仕掛けたものだが、モデルになったのはオーストラリアの「スポーツ立国運動」だった。
　１９７６年モントリオール五輪で、金メダルがゼロ（銀１銅４）という惨憺たる結果に終わったオーストラリアは、２０００年のシドニー五輪招致活動を視野に入れ、国立スポーツ研究所を設立。エリート・スポーツマンの育成に力を入れると同時に、青少年や一般国民のスポーツ人口の増加に着手した。
　その際、国民への広報活動や国の予算獲得等の根拠になったのが、「定期的にスポーツ（身体運動）を行う人が10％増加すると、心臓疾患と腰痛の患者が、それぞれ５％減少する」という国立スポーツ研究所の提示したデータだった。そしてスポーツ人口が40％増える（心臓疾患と腰痛患者が20％減少する）場合、保健費や医療費の節約、労働力の増加等で、約23億豪ドル（現在のレートで約２０００億円）の「利益」が生じると試算し、オーストラリアは全国にスポーツクラブを設立。スポーツの裾野を広げ、スポーツ人口を増やすと同時に、五輪選手などのエリート選手を育て、スポーツの頂点を高く築くという「スポーツ立国（スポーツによる国づくり）」を実践した。