1.はじめに

　大阪ガス株式会社　エネルギー・文化研究所（以下CEL）は2005年から毎年「これからの住まいとライフスタイルに関する生活意識調査（以下、生活意識調査）」を行っている。CELが発行する季刊誌CEL94号(2010年10月発行予定)では、2010年度に行った同調査の結果についての分析・考察を特集テーマとしており、拙稿「幸福に必要な条件と年齢、性別」も掲載予定である。そこでは、タイトル通り年齢、性別（特に前者）に焦点を当て、結果の分析を行っている。

　いうまでもなく、データの分析を行う場合には、事前に関係する研究の確認を行うことが必要である。いわゆる展望と呼ばれる事前調査である。本稿は、紙幅の都合により、季刊誌CEL94号の論考では言及できなかった、そのような展望を行うことを目的としている。

　すなわち、生活意識調査の中で、幸福度を分析の対象にする上で、検討しておくべき、過去の研究蓄積について、取りまとめることが本稿の主旨である。具体的には、幸福論に対する従来の議論を、生活経済・生活経営という視点で整理し、その潮流を確認する。

　近年、「幸福度」という心理指標を経済変数として活用しようという取り組みが活発になり、様々な研究が蓄積されつつあるため、それを踏まえることが必要である。ただし、季刊誌CELの論考は、純粋な学術研究論文ではなく、広く一般の読者を対象としているため、ここで行う展望も、広い視点で様々な議論を概観することが適当だと考える。

　次節では、まず、幸福度研究に関する課題と最近の傾向を概観した後、参考になる文献を順に紹介する。主に取り上げるのは3冊であるが、これはいずれも内容に展望研究を含んでいる。その意味では次節は簡単なメタ研究という位置づけになっている。
　次に、より一般的な書籍に関して、幸福研究で参考になると思われる文献の内容を取り上げている。

　それらの内容をふまえ、第3節では持続可能な生活実現に関して、幸福研究がどのような意義を持っているのかを検討し、あるべき方向性に関する主張を明らかにする。尚、季刊誌CELの論考に不足している、幸福度に関する、データの基礎的な分析や、季刊誌CELでは簡単にしか取り上げられなかった分析に関する詳論については、ディスカッション・ペーパー（10−06）にて取り組む予定である。